救急艇の社会実装に向けたモバイルホスピタルインターナショナルの取り組みと諸機関への調整

概説

東京オリンピック・パラリンピックがベイエリアで行われる機会に小型船舶を救急艇として運用する活動を企画した。まずはベイエリア岸壁に建ち浮桟橋から至近距離にある昭和大学江東豊洲病院を基点として検討を開始し、救急医らによる救急艇社会実装協議会を組織した。そこでの役割は≪①同協議会の統括、②乗船する救急医当番表作成、③同じく救急救命士当番表作成、④救急救命士の作業・備品、⑤救急艇と昭和大学江東豊洲病院との連携、⑥東京消防庁との調整などを含む訓練、⑦桟橋の利用など行政および民間の諸組織との連携、⑧関係学術団体との連携、⑨船長らスタッフ・作業服・備品など≫にそれぞれ担当を置いた。MHIは専ら⑦と⑨を担当した。従って、上記議員連盟、海上保安庁、東京海上保安部、東京都議会、東京都港湾局、同総務局、東京消防庁、江東区議会、江東区土木部、夢の島マリーナ、㈱ユニクロなどと連携し調整を進めた。以上により有機的な体制構築がなされ、社会実装へと展開することができた。

目次

①同協議会の統括、②乗船する救急医当番表作成、③同じく救急救命士当番表作成、④救急救命士の作業・備品、⑤救急艇と昭和大学江東豊洲病院との連携、⑥東京消防庁との調整などを含む訓練、⑦桟橋の利用など行政および民間の諸組織との連携、⑧関係学術団体との連携、⑨船長らスタッフ・作業服・備品など≫

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